従業員満足度（ES）とは？構成要素や調査の流れ、企業の取り組み事例を解説
公開：2026.5.15
更新：2026.5.15
従業員満足度（ES）とは、職場環境や人間関係、給与・待遇などに対する従業員の満足度を示す指標です。従業員満足度が高まると、生産性の向上や人材定着、顧客満足度の改善が期待できるなど、企業にとって多くのメリットがあります。
この記事では、従業員満足度の概要や従業員満足度を向上させることで得られるメリット、ES調査の具体的な流れ、実際に満足度を高めた企業の取り組み事例を詳しく解説します。
なお、従業員満足度の向上に関する情報を効率良く収集したい方は、人事・総務業務サービスが一堂に集う展示会への来場もご検討ください。
従業員満足度（ES）とは？
従業員満足度（ES）とは、職場における労働条件や人間関係、企業の方針などに対して、従業員がどの程度満足しているかを数値化した指標です。英語では「Employee Satisfaction」と呼ばれ、略して「ES」と表記されることもあります。
福利厚生や給与などの待遇面だけでなく、仕事のやりがいや成長機会、職場の雰囲気といった心理的な側面も含めて総合的に評価される点が、従業員満足度の特徴です。
従業員満足度が高い企業ほど社員のモチベーションや定着率も高く、反対に低い企業では離職率が増加しやすい傾向があります。
近年では、少子高齢化に伴う人材不足や離職率の上昇を背景に、経営指標として従業員満足度を重視する企業が増えています。
従業員満足度を構成する要素
従業員満足度は複数の観点から構成されており、各項目の充足度合いが全体の数値に影響を与えます。
職場環境
企業理念・ビジョンへの共感
給与待遇
福利厚生
人間関係
働きがい・仕事のやりがい
キャリア形成
ワークライフバランス
それぞれの要素について、詳しく見ていきましょう。
職場環境
職場環境とは、働く場所の設備や就業時間、業務量、勤務制度など従業員を取り巻く物理的・制度的な環境全般を指します。
テレワークやフレックスタイム制など、柔軟な働き方が選択できる環境では、従業員が自身のライフスタイルに合った働き方を実現しやすく、満足度が高まりやすい傾向です。
オフィスの快適性や設備の充実度も職場環境に含まれ、適切な温度や明るさが保たれた清潔感のある空間では、従業員は働きやすさを実感しやすくなります。
一方、業務量が適切でない職場や残業が常態化している環境では、職場環境への不満が生じ、従業員満足度の低下を招きやすいため、注意が必要です。
企業理念・ビジョンへの共感
企業理念やビジョンとは、会社の価値観や目指す方向性を示すものです。企業の理念やビジョンが従業員の価値観と合致していると、納得感を持って業務に取り組めるようになります。
企業が掲げる理念や方針に共感している従業員は、自社に対して誇りを感じやすく、自発的に組織貢献に取り組む傾向があります。企業理念への共感度が高い組織では、従業員一人ひとりが的確な判断を下せるようになり、組織としての団結力も強まります。
ただし、企業理念を押しつけると反発を生む可能性があるため、日常業務との結びつきを丁寧に説明するなど、自発的な共感を促す工夫が必要です。
給与待遇
給与待遇への満足度は、成果や役職に応じた給与が支払われているか、同業他社と比較して妥当な水準かどうかに左右されます。
従業員が自分の労働内容や業務の難易度に見合った報酬を受け取っていると感じる場合、待遇への満足度が高まりやすい点が特徴です。
一方、昇給や昇進の基準が曖昧だと納得感を得られず、満足度が下がるため、明確な評価基準と公平な給与テーブルの整備が求められます。また、給与待遇の満足度は人事評価やマネジメントに対する満足度とも連動しやすい傾向があります。
福利厚生
福利厚生には、住宅手当や食事手当といった各種手当のほか、慶弔見舞金や特別休暇制度、スキルアップ支援なども含まれます。
福利厚生が充実している企業では、従業員が生活面での安定感を感じやすく、会社から大切にされているという実感を持ちやすいです。特に手当や休暇に関する福利厚生は従業員からのニーズが高く、制度が充実しているほど従業員満足度が向上しやすくなります。
ただし、従業員が福利厚生の内容を把握していなかったり、申請方法がわからなかったりするケースもあるため、定期的に周知しましょう。
福利厚生についてより詳しく知りたい方は、以下の記事もあわせてご覧ください。
▶︎関連記事：福利厚生にはどんな種類がある？ここで働きたいと思われモテる企業になるために！
人間関係
職場での人間関係は、上司や同僚、部下との関係性全般を指し、従業員満足度を大きく左右する要因の1つです。人間関係が良好でコミュニケーションが取りやすい環境では、意見交換やアイデア発信が活発になり、新しい発想が生まれやすくなります。
厚生労働省の調査によると、職場の人間関係を理由に転職する人の割合は女性で11.7%、男性で9.0%と、人間関係が離職に直結しやすい実態が明らかになっています※。
風通しが良く自由に発言できる環境であれば、従業員同士のコミュニケーションが活性化し、連携や情報共有がスムーズになることで生産性の向上にもつながります。
働きがい・仕事のやりがい
働きがいとは、自分の能力やスキルが仕事に活かされている実感や、業務を通じて成長を感じられる状態を指します。
自分の仕事が社会や企業に貢献できていると実感できると、従業員は仕事に熱意を持って取り組むようになり、満足度も高まります。
一方、仕事内容が自分の適性と合っていないと感じる場合や、十分な裁量が与えられていないと感じる場合は、やりがいを見出しにくく、満足度が低下しやすい点に注意が必要です。
企業や顧客への貢献度が見えにくい職種では、上司や同僚が互いに称賛し合う文化を醸成することで働きがいを高めるなど、職場全体で工夫していきましょう。
キャリア形成
キャリア形成とは、従業員が仕事を通じてスキルを磨き、キャリアアップできる機会が提供されていることを指します。
研修制度や能力開発の機会が充実しているなど、従業員が理想とするキャリアパスを実現しやすい環境では、満足度が高まりやすいです。適切な評価を受けながら昇給や昇進の機会が得られると、従業員は長く働き続けたいという意識を持ちやすくなります。
一方、やりがいのない業務や成長を実感できない環境では将来への不安が生じ、会社に対する満足度も低下して離職につながるケースもあります。そのため、従業員のキャリアアップにつながる制度を積極的に提供しましょう。
ワークライフバランス
ワークライフバランスとは、仕事と私生活の両立が実現できている状態を指します。在宅勤務やフレックスタイム制度の導入など、柔軟な働き方が可能になると、プライベートの時間を確保しやすくなり、従業員満足度が向上しやすくなります。
また、有給休暇や育児休暇の取得を促進する環境が整っていることで、従業員は精神的・金銭的な余裕を持って働けるようになります。
反対に、長時間労働が常態化し、ワークライフバランスが進んでいない環境では心身の疲労が蓄積し、離職率の上昇や生産性の低下を招きかねません。企業の業績にも悪影響を及ぼすリスクがあるため、早期の改善に取り組むことが重要です。
従業員満足度が向上するメリット
従業員満足度の向上は、従業員だけでなく企業にも以下のような多くのメリットをもたらします。
生産性が向上する
離職率が低下する
顧客満足度が向上する
それぞれのメリットについて、詳しく見ていきましょう。
生産性が向上する
従業員満足度が高まると、従業員はモチベーションを高く持って主体的に業務に取り組むようになり、業務の効率化や生産性の向上につながります。
満足度の高い職場のメリットは、従業員同士のコミュニケーションが円滑になることで、連携や情報共有が促進され、結果として組織全体のパフォーマンスが高まりやすくなる点です。
前向きに業務に取り組む従業員は、無駄を省き、創意工夫を重ねるため、業務プロセスの改善や新たなアイデアの創出にもつながります。従業員一人ひとりが高いパフォーマンスを発揮できる環境を整えることが、組織全体の生産性向上につながります。
離職率が低下する
従業員満足度が高い企業では、従業員の帰属意識が強まり、「長く働き続けたい」という意識が醸成されるため、離職率が低下する傾向にあります。
人材が定着することのメリットは、採用活動や引き継ぎ、新人教育にかかるコストを削減でき、経営資源を他の施策に配分できる点です。
満足度の高い職場は求職者にとっても魅力的に映るため、新たに優秀な人材を確保しやすくなる効果も期待できます。さらに、従業員からの紹介によるリファラル採用も促進されるなど、採用コストを抑えながら質の高い人材を獲得しやすくなります。
顧客満足度が向上する
従業員満足度が向上すると、従業員は自社の商品やサービスへの理解を自主的に深め、顧客に対してより質の高い対応を提供するようになります。
会社への帰属意識や貢献意欲が高まった従業員は、顧客のニーズを的確に捉えた提案や親身な対応を心がけるため、顧客満足度の向上につながりやすくなる傾向です。
顧客満足度の向上は、リピート率の増加や新規顧客の獲得をもたらし、結果として企業の業績改善に寄与します。従業員満足度を犠牲にして顧客満足度を上げることは困難であり、従業員満足度を高めることが顧客満足度の向上につながります。
従業員満足度調査（ES調査）の流れ
従業員満足度調査（ES調査）とは、職場環境や待遇、人間関係など従業員の満足度にかかわる項目をアンケート形式で測定し、組織課題の把握と改善に活用する調査です。
目的の整理から施策検討まで段階的に進めることで、組織の課題を的確に把握し、適切な施策を講じることで改善につなげられます。
従業員満足度調査（ES調査）の流れは、以下のとおりです。
調査の目的と範囲を設定する
調査項目と質問を設計する
調査を実施してデータを収集する
結果を分析して課題を特定する
改善施策を立案・実行する
それぞれの手順を詳しく見ていきましょう。
調査の目的と範囲を設定する
従業員満足度調査（ES調査）では、離職率の改善や制度の見直しなど解決したい経営課題を具体的に設定し、調査の方向性を明確化することが求められます。
対象範囲は部門・職位・雇用形態といった属性情報を含めて決定し、属性別の比較分析を可能にする設計にしましょう。
回答時間は10分程度を目安に設問数を調整し、従業員の業務負担を軽減しながら回答率の向上を図ることが大切です。アンケートとインタビューの役割を明確に分け、定量調査で傾向を掴み、定性調査で背景を深掘りできる設計にすることも重要なポイントです。
調査項目と質問を設計する
従業員満足度調査（ES調査）の質問項目は、仕事内容・職場環境・給与待遇・教育体制など、設定した目的に応じて選定します。設問文は複数の解釈が生まれないよう具体的に作成し、助詞や修飾関係に注意して誰が読んでも同じ理解になるよう工夫しましょう。
回答形式は5段階評価などの選択式を基本とし、回答への心理的抵抗を下げながら統計分析も可能な設計にすることが大切です。
質問数が膨大になると回答意欲が低下するため、優先度の高い項目に絞り込み、複数回に分けて段階的に深掘りする方法を取りましょう。
調査を実施してデータを収集する
従業員満足度調査（ES調査）の実施前に、調査の背景や目的、回答時間の目安、匿名性の保証を丁寧に説明し、従業員の警戒心を和らげて回答への動機づけを行いましょう。
Webアンケートツールは配布・回収・集計にかかる業務の効率化が図れるため、調査規模に応じて紙媒体と使い分けることが大切です。
回答期限を明示したうえで、定期的にリマインドするとともに、経営層や管理職から協力を呼びかけるなど組織全体で取り組む体制を整えることも必要です。
回答率は調査結果の信頼性を左右するため、回答数ではなく回答率を重視し、未回答者へのフォローを丁寧に行いましょう。
結果を分析して課題を特定する
単純集計で全体傾向をつかんだ後、部署別・職種別・勤続年数別にクロス集計を行い、課題の所在を明確化しましょう。相関分析や回帰分析を活用して設問間の関連性を導き出し、満足度低下の原因となる組織のボトルネックを特定します。
平均値だけでなく、回答のばらつきや自由記述を照合し、数値の背景にある具体的な不満の内容を把握することも必要です。
分析結果はグラフやレポート形式にまとめ、経営層と現場の双方に共有して改善施策の検討に活用しましょう。
改善施策を立案・実行する
従業員満足度調査（ES調査）の分析結果をもとに、優先度の高い課題から具体的な改善施策を立案し、実行計画を策定しましょう。
施策は研修の実施や人事制度の見直し、社内教育の充実化、採用戦略の改善など、特定された課題に対応した内容を選定することが大切です。
調査結果を根拠として提示することで、経営層や現場の理解を得やすくなり、周囲を巻き込んで課題解決に取り組めます。施策実施後は再度調査を行い、効果を検証するサイクルを確立し、継続的な組織改善につなげましょう。
なお、従業員満足度の向上を目指すうえで、専門的な支援ツールやサービスの活用もおすすめです。従業員満足度向上に特化したツールやサービスを、効率良く比較できる展示会への来場を検討してみてはいかがでしょうか。
従業員満足度を高める方法
従業員満足度を高めるには、企業理念の浸透や人材配置の最適化など、複数の観点からアプローチする必要があります。
企業理念を浸透させる
適切な人材配置と評価制度を整える
福利厚生を充実させる
コミュニケーションを活性化させる
以下では、従業員満足度向上につながる具体的な取り組み方法を解説します。
企業理念を浸透させる
従業員満足度を高めるには、企業理念やビジョンを全従業員に継続的に周知し、会社が目指す方向性への共感を得ることが求められます。
企業理念に共感した従業員の特徴は、会社への誇りや信頼感が高まり、自発的に貢献しようとする意欲が生まれやすい点です。
企業理念とビジョンを明確に示し、従業員の働き方とどのように結びつくかを丁寧に説明することで、強制ではなく自発的な共感を促せます。
バリューを明文化した冊子やクレドカードを作成し、日常業務での判断基準として活用できる形で提示すると良いでしょう。
適切な人材配置と評価制度を整える
従業員満足度を高めるには、本人の希望や適性を考慮した配置を行い、スキルや能力を活かせる環境を提供することが大切です。
社内公募制度やジョブローテーションを導入するなど、従業員が希望する職種や部署への異動機会を設けることで、離職の防止が期待できます。
評価制度は基準を明確化し、評価者の主観によるばらつきを排除することで、従業員が納得できる公平な仕組みを構築しましょう。
また、複数の評価者による査定や達成度を可視化する仕組みを取り入れることで、透明性の高い人事評価を実現できます。
福利厚生を充実させる
従業員満足度を高めるには、有給休暇の取得促進や法定外休暇の設置など、従業員の生活向上につながる福利厚生の強化が求められます。
通勤手当や住宅手当、育児・介護支援、健康診断補助などの制度を拡充し、ライフステージに応じたサポート体制を整えましょう。
朝食支給やスポーツジム利用補助など、他社にはない独自の福利厚生を導入することで差別化を図ると、人材の定着率を高められるでしょう。
なお、福利厚生のアウトソーシングサービスを活用することで、限られたコストで多様な選択肢を従業員に提供する方法もあります。
福利厚生のアウトソーシングサービスについてより詳しく知りたい方は、以下の記事もあわせてご覧ください。
▶︎関連記事：福利厚生代行とは？導入メリット・注意点や主要サービス、導入の流れを紹介
コミュニケーションを活性化させる
従業員満足度を高めるには、社内SNSやチャットツールを導入し、部署を超えた気軽なやり取りができる環境をつくることが大切です。従業員同士が感謝や称賛を伝え合えるピアボーナスやサンクスカードの仕組みを取り入れ、褒め合う文化を醸成しましょう。
1on1ミーティングや社内イベント、フリーアドレス制度の導入により、従業員同士が直接交流できる機会を増やすことも効果的です。
会議で否定的な発言を控えるよう促すなど、心理的安全性を高めるルールを設け、意見を言いやすい職場風土を整備しましょう。
従業員満足度を高めた企業の取り組み事例
従業員満足度を高めるには、企業ごとの課題や特性に応じた独自の取り組みが求められます。以下では、実際に従業員満足度向上に成功した企業の具体的な事例を紹介します。
サイボウズ株式会社の取り組み事例
株式会社LIXILの取り組み事例
それぞれの事例を詳しく見ていきましょう。
サイボウズ株式会社の取り組み事例
サイボウズ株式会社では「働き方マッチング」制度を導入し、メンバーが勤務時間や場所の希望をマネージャーと合意することで、個人の価値観やライフスタイルに応じた柔軟な働き方を実現しています。
また、「大人の体験入部」という制度により、キャリア検討や業務への活用を目的として海外拠点を含む全部門への一時的な兼務・異動が可能です。
さらに、預け先がない緊急時に子供を職場に連れてこられる「子連れ出勤制度」を設け、育児と仕事の両立を支援しています。
従業員持株会では希望する拠出金に対して100％の奨励金を支給し、従業員自身が株主としてオーナーシップを持って仕事に取り組める環境を提供している点も特徴的です。
株式会社LIXILの取り組み事例
株式会社LIXILでは「キャリア申告制度」を年に1度実施し、従業員が将来チャレンジしたい仕事を申告することで、自発的にキャリアを切り拓く機会を提供しています。
「Job Posting（社内公募制度）」により、部門を越えた人材の流動化を図り、従業員が自らやりたいことに挑戦できる環境を整備している点も特徴です。
また、出産・育児・介護などの理由で退職した従業員を再雇用する「キャリアリターン制度」を導入し、経験やスキルを長期的に発揮できる機会を提供しています。
さらに「エキスパート資格制度」により、高度な専門性を持つ従業員を中長期的に育成・評価する仕組みを構築し、専門人材のキャリア形成を支援しています。
まとめ
従業員満足度（ES）の向上は、離職率の低下はもちろん、生産性や顧客満足度の改善など企業成長につながる取り組みです。
従業員満足度調査（ES調査）を通じて現状を把握し、企業理念の浸透や適切な人材配置、福利厚生の充実、コミュニケーションの活性化など複数の観点から改善策を実施しましょう。
なお、従業員満足度の向上には、調査ツールや人事評価システム、福利厚生サービスなど専門的な支援ツールの活用もおすすめです。
従業員満足度向上に役立つ支援ツールやサービスが一堂に集まる展示会に足を運び、自社に最適な選択肢を見つけましょう。
従業員満足度向上を目指すなら「人事支援 EXPO」「総務支援 EXPO」へ
従業員満足度向上に効果的な支援ツールやサービスを比較検討するなら、「人事支援 EXPO」「総務支援 EXPO」への来場がおすすめです。
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「人事支援 EXPO」の主な特徴
働き方改革や人的資本経営推進のサービスを直接比較・検討できる
労務管理・採用・研修など人事向けソリューションの情報収集ができる
業務効率化や生産性向上を実現する製品を一括で検討できる
「総務支援 EXPO」の主な特徴
福利厚生・健康経営・防災など総務向けサービスを直接比較・検討できる
オフィス環境改善ソリューションの情報収集ができる
総務部門の業務効率化や生産性向上を支援する製品を一括で検討できる
従業員満足度の課題を抱える企業や人事制度の見直しを検討している企業にとって、複数のベンダーを一度に比較でき、自社に最適なツールを見つけられる機会となります。
入場料は無料で事前登録制となっており、事前にブース訪問予約を行うことで展示会当日の優先的な案内を受けられます。
また、従業員満足度向上に関するサービスやソリューションを提供している企業にとっては、出展を通じて来場者に広く訴求できる場でもあります。この機会に出展を検討してみてはいかがでしょうか。
詳しくは展示会ホームページをご覧ください。